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講談社が放つ週刊誌

週刊現代

さて、先に述べた週刊新潮の成功に後押しされるようにして、多くの出版社が週刊誌の発行に乗り出すことになったのはいうまでもない。講談社もその一つであり、同誌から出版されている『週刊現代』も、当時の出版社系週刊誌ブームに乗るように創刊するのだった。講談社にとっては『週間少年マガジン』に告ぐ、第2の週間発行物となっており、ヌード・劇画などのを特徴としたホワイトカラーのサラリーマン向け週刊誌としてのスタイルを築き上げている。

同誌の表紙には女優や女性タレントの顔写真を多く起用しており、撮影しているのはこちらも20年以上撮り続けている『秋山庄太郎』が手掛けていた。ライバル誌としては『週間ポスト』となっており、発売日が同じことから店頭では並べられて販売していることもある。競合誌同士の対決の瞬間を、書店でどちらが一番売れているのかを見比べてみる、という消費者としての楽しみ方としては有りかもしれないが、発行している出版社からすれば落ち着かないだろう。

毎週読みたい週刊誌!

発行部数

そう幹事の発行部数としては35万部を記録し、1967年には念願の100万部を達成することに成功する。それからも年々売上を伸ばしていくことになり、全盛期でもあった1995年には150万分という大ヒットを記録することになるのだった。その後は何度かの絶頂期を経験することになるが、その後の売り上げは振るうことなく減少傾向にある。しまいには2008年下半期においては約25万部という創刊当初よりも下回る売上を記録するようになってしまうのだった。出版業界の不況をモロに食らってしまったことは明確で、この状況を何とか改善する道を見出さなければ、最悪の事態を避けられないのは必須となっている。時にはスクープを発表することもあったが、にもかかわらず売り上げは比例することはなかったのだから、内容いかんですべてが決まるということではないということを証明する形になってしまったということだ。

おすすめの一冊

歴代の主な特集

創刊してから45年以上の歴史がある週刊現代となっているが、その長い歴史の中において時代に突出した内容を掲載したこともあり、その内容に関しても非常に興味深いことがある。といっても、さすがにその全てを特集することは出来ないので、ここからは私故人が気になった時代の主なスクープ内容をしている時代のことを書いていくのであしからず。

元木昌彦編集長時代

歴代で最高の発行部数を記録した1995年代の時のことだ。発行部数150万部になったと記載したが、ここまで来るのに週刊現代の低迷が顕著に出ているときでもあった。それは時代の背景として、オウム真理教事件や阪神・泡時代震災などの大事件が相次いで発生してしまったことを発端に、一時期は売上50万部にまで落ち込むこととなってしまい、週刊誌としては6位の売上というよろしくない状況だった。その後何とか持ち越してライバルの週刊ポストを追い越すまでに持ち直すことに成功する。

政治的な内容としては小沢一郎批判の記事を前面に押し出した内容となっており、その影響として小沢氏の記者会見から締め出されるようになってしまい、まだ講談社で出していた小沢氏の『日本改造計画』の英語訳出版の話も立ち消えてしまうのだった。当時はヘアヌードを過度に表現している内容を多く掲載していたことから部数は記録したものの、新聞や宗教団体を等から批判を浴びることになり、航空会社の機内誌から外されるといった事態にもなった。

最高記録の発行部数になった1996年新年号では時にオウム真理教の教祖であった松本智津夫の自白調書を掲載し、それ以前までの自白もなく調書も存在しないという警察や検察の発表を覆すものだった。これに対して松本智津夫は秘密漏洩罪で告訴すると、東京地方検察庁の前担当弁護士が捜索することになった。その後高段者へ家宅捜査が行なわれる直前で松本受刑者が告訴を取り下げ、親告罪ということもあって、この件に関する騒動は収束するのだった。新聞やテレビが同誌に対して批判だった一報で、ジャーナリストやミニコミ誌はこのことを検察の情報操作と言論の自由に対する威嚇として表現した。

その後1997年に掲載した早稲田大学が凋落したとの記事に対して、早稲田大学側は記者会見を開いて告訴すると発表する。当時の早朝であった奥島孝康氏は『文芸春秋』の1998年1月号に反論記事を掲載したのだった。

鈴木章一編集長時代

2001年、この時に話題となったのは年金未納問題だろう。年金機構のイメージキャラクターでもあった江角マキ子さん地震がCMで未納は駄目ということを宣伝したにも関わらず、その当人が未納していたという事実が発覚してしまい、その後未納分を納付して、イメージキャラクターを降板するなどの辞退に追い込まれるのだった。その後未納問題は拡大していくことになっていき、ジャーナリストの岩瀬達哉氏が年金未納問題追及キャンペーンを行なうようになり、この後国会でも年金問題が扱われる景気を生み出すことになるのだった。

この報道をきっかけとして政治家達の年金未納も発覚していくことになり、問題はますます広がりを見せていくのだった。

またこの当時から徐々に話題を呼ぶことになった偽装事件に関しても、大阪の食肉加工業者『ハンナン』の浅田満牛肉偽装事件を追及するレポート『食肉の王』を連載して、その後の詐欺事件の立件の足がかりとするきっかけを作り出すのだった。ところが、こうした外部のジャーナリストの記事を多く掲載していくことになったことで、契約記者の給与や取材費などを切り詰めていくことになってしまう、その結果、雑誌自体の収益が上がったものの現場の士気が低下する事態を引き起こしてしまい、仕事ができる記者が他誌に転職してしまうということまで起こってしまうのだった。それに伴って部数も減少することになり、当時の編集長を務めていた鈴木章一氏も部下の女性編集者との間にただならぬ関係であるということが報道されたことで、事実上の更迭処分を受けることになるのだった。

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