編集部　太田匡彦、四本倫子、甲斐さやか


◆国内主要企業にアンケート調査

「予測できないスピードで世の中が変化している」

ソニー広報センターの担当者はそう前置きし、これからどのような人材が必要とされるのかをつづってきた。

「過去の習慣や成功体験にとらわれず、広い視野で一段高い目線で仕事を捉え、それを確実に実行していく人材です」

かつて「勝ち組」の象徴といわれ、日本を代表する企業だったトヨタ自動車やソニーまでもが、業績の低迷に苦しんでいる。日本経済を巡る環境は根本的に構造を変えつつあり、どの業界、どの企業にとっても、座して待っていては安定的な成長が見込めない状況になってきた。

だから企業はそのあり方を急激に変化させている。となれば、必要とされる社員の能力、働き方も当然変化する。

そのために自分は変われるのか。またどう変わればいいのか。

本誌では新年早々、「35歳から45歳の中堅社員に企業が求める人材像」について、国内主要企業１１６社を対象にアンケートし、89社から回答を得た。そこからは「生き残る社員」の条件が浮かび上がる。

◆今後10年、企業が本当に求めている人材像とは

サラリーマンへの逆風をよく表しているのは、早期希望退職制度を導入する企業が少なくない、という事実だろう。今回の調査では、過去に行ったという企業が31社。現在、行っているという企業は９社あった。ある小売り大手などは「29歳以上が対象」としている。今後は中堅層以外にも、希望退職の対象が広がっていくのかもしれない。

『40歳からの崖っぷち求職術』の著者でキャリアコンサルタントの砂山擴三郎氏は断言する。

「本当に残しておきたい優秀な社員は、どんな企業でも実は１割もいない。そのほかの人たちは、常にボーダーラインを行き来しているんです」

では、サラリーマンが直面する「生き残り」のボーダーラインはどうすればクリアできるのか。企業が本当に求めている人材像とは何なのか----。