編集部　山下　努　写真　高井正彦


　トヨタ自動車系列の有力部品会社に勤める管理職の男性（46）は、このところゴルフに行けず、腕が落ちているのが気がかりだ。30万人を超えるトヨタグループの社員の年収は、トヨタ自動車の業績と連動しがちだ。グループの業績がピークだった３年前（2007年度）は、週末はよくゴルフに出かけたものだが、今は節約のため、まったく行っていない。「いつ再開できるかは給与次第」という。職場の飲み会も激減している。

「昨年、ボーナスが前の年の３割も減ったんです。ピーク時には年間26兆円もあったグループの売上高が、今は20兆円を切った。次に大台に乗るのはいつになるやら。私の３年先の年収だって、ピークのころのレベルに戻るかどうか」

　この管理職の男性のように、会社の先行きと自分の３年後の年収が気になる人は多いだろう。成果主義や業績連動給が浸透し、景気がよくなれば給料も上がる時代ではなくなって久しい。

「今後の給料が上がるのか、下がるのか。会社の『給料支払い能力』は、単に会社がもうかっているかどうかではなく、その会社の財務パターンがどうなっているかにもかかっています」

　こう話すのは、上場企業約４千社の決算書をビジュアル感覚でさまざまな企業価値を検索できる無料のＷｅｂサービス「ユーレット」を運営する西野嘉之氏だ。

　アエラは西野氏の協力を得て、好待遇で知られた企業30社の３年後の平均年収がいくらになるか、予測したーー。